KINTOはトヨタが「100年に一度の大変革の時代」に立ち上げたサブスク型カーサービス。2019年のサービス開始当初は認知度が低く、メディアからも否定的な報道が相次いだ。広報と広告を連携させた高速PDCAで、サービス開始から数年で認知率40%超、年間取材75件を達成した。
課題
新しいクルマの所有・利用モデルへの理解促進と、若年層を中心とした認知拡大。既存の自動車販売モデルと異なるため、メディアや消費者への丁寧な説明が必要だった。
戦略・施策
2020年に若年層に響く「買うよりお得、らしい」CMで認知を拡大。2021年からはPR施策を強化し、社長自らがメディア取材に対応。質疑応答の丁寧な実施とプレスリリース配信を継続。2022年にはYouTubeやTVer広告で若年層へのアプローチを強化。広報と広告を連携させた高速PDCAで顧客の声を迅速に施策へ反映した。
成果
2020年Q4に認知率40%超を達成し、2021年もその水準を維持。年間取材件数は3年間で4.4倍に増加し、年間75件のメディア取材を獲得。累計申込台数は2022年11月時点で52,000件に拡大した。
KEY LEARNING
← 事例一覧に戻る 新サービスのブランド認知獲得には、広報とマス広告の連携が有効。社長自らのメディア対応など「顔の見える広報」が信頼回復を加速させる。顧客の声を高速PDCAで施策に反映する仕組みが、認知から申込への転換率向上につながる。